給料から引かれるものって一体ナニ！？

はじめに

毎月、ただ何となくもらっている給与明細。

総額に対して手取りが少な過ぎる！と感じられた事がある方も多いのではないでしょうか？

一体、何をこんなに天引きされているんだろう？と思って給与明細を眺めてみたものの、内容や言葉の意味が難解過ぎて理解するのを諦めてしまいますよね。

この記事では、

給料から引かれる金額は約2割。手取り額は約8割

結論から言ってしまうと、給料から引かれる金額は約2割で手取り額は総額の8割程度になります。

毎月給料から差し引かれる項目は以下の通りです。

かなり色々引かれているのが分かると思います。

所得税、住民税を除いた分で15.415%差し引かれ、

その上に所得税が最低でも5%、住民税は一律10%引かれます。

ん？

15.415%に5％と10%だと約30%引かれるんだから7割じゃないの？

と、すぐ思った方は中々勘が鋭い様ですね。

しかし、

実は税金は総額に対して掛かってくるのではなく、

色々な経費を差し引いた残額に対しての税率に掛かってきます。

以下の例をご覧下さい。

（Aさんの場合）月給総額30万円   45歳（賞与なし）

以上の項目を全て差し引かれて、Aさんの毎月の手取りは235,776円になります。

『厚生年金』と『健康保険』のいわゆる『社会保険料』が支払いツートップになっています。サラリーマンである以上この2つは絶対払わなければいけない支出なので残念ながらどうにも出来ません。

しかし、

夫がサラリーマンでパートタイマーの方。

その上、

『厚生年金』と『健康保険』を支払っている方。

この2つに当てはまる方は、年収によってはこの支払いトップ2を回避出来るかも知れません。

詳しく知りたい方は

をご一読下さい。

この中で、支払いを小さくする事が可能なのは『所得税』と『住民税』の2つですが、その仕組みを理解するにはしっかりこの記事を読んで税金の事を学んでいきましょう。

税金以外の天引きされる項目は単純なので、次の章でどの項目がいくら引かれているのかみていきましょう。

給料から引かれる項目を1つずつ解説

給料から引かれる項目を1つずつ、いくら引かれるのかを見ていきましょう。

【厚生年金】

総支給額の18.3%が厚生年金料となりますが、会社と半分ずつ負担する為あなたの負担は9.15%になります。

給料10万円当たり約9,000円と理解しておくと分かりやすいですね。

【健康保険】

総支給額の約10%が健康保険料となります。『約』と記載しているのは健康保険料は各自治体によって料率が異なります。

正確な健康保険料率が知りたい方は令和2年度 健康保険料 一覧でご確認下さい。

こちらも会社と半分ずつ負担するのであなたの負担は約5%となります。

【雇用保険】

こちらは職業で負担率が異なるのですが、一般の職の方ですと負担率は0.4%となります。

職種により高額になっても1%未満ですので、ここは0.4%と覚えておいても差し支えありません。

【介護保険】

40歳以上の方のみ負担となります。

料率は1.73%（令和2年度）となり、会社と半分ずつなのであなたの負担は0.865%となります。

ここまでは、決まった率を掛けるだけなので比較的簡単にご理解頂けたと思います。

次からが計算が難解な『所得税』と『住民税』の解説に入ります。

しかし、ココだけ理解出来れば、今後『節税』や『控除』の意味や効果をすぐ理解出来る様になりますので、頑張ってみていきましょう。

【所得税】

給与には元々みなし経費と言うものがあり、その額は年収によって機械的に決められています。みなし経費である『給与所得控除』は以下の通りになります。

出典元（国税庁HP）

先程の例のAさんの場合は年収360万円となります。

この場合、表の上から2番目に当てはまりますので計算式は、

となり、

これがAさんのみなし経費の金額となります。

なので、経費116万円を差し引いた金額は、

【給料から引かれるものって一体ナニ！？】のまとめ

いかがだったでしょうか？この記事をしっかり読んで頂いた方は給与からいつも天引きされている項目についてかなり鮮明に理解出来たのではないでしょうか？

この控除（経費）を増やす方法として、『医療費控除』と『セルフメディケーション税制』について解説しています。

サラリーマンは、自営業者の様に『経費』。

と言う概念がありません。サラリーマンが使える控除は14種類あり、上手に使いこなしている方はほんの一握りと言えます。

使える物は少しでも上手く活用し、取れるお得はしっかり取っていきましょう。